例１　ピーク電力対策　　　　　　　

　ピーク受電電力の逓減を図ることが主な目的です。

　ピーク電力発生が見込まれれば、運転員に替わり、中央監視盤の設備設定操作画面を自動操作して、負荷
の切離しを自動的に行います。
　ルータービーＲとノードサーバを新たに設けます。デマンド計が既に設置されていればこれを使用します（無ければ新たに設けます）。

　デマンド計が電力超過の警報を発行すれば、ルータービーに通知します。

　ルータービーは、中央監視盤の設備設定画面を自動表示して、特定の負荷の切離しを行います。

　ルータービーが行う負荷切離し操作は、条件により複数の中から自動選択することができます。

　例えば、当日は、特定の負荷を除外して、優先度の低い負荷から遮断していく方法などを設定することができます。

　　　　

例２　「エネルギーの見える化」対策

　設備の消費電力量を収集して、表やグラフに表示します。このため、中央監視盤が持つ設備設データを取出 して、外部に配信する機能を設けます。

　ルータービーＲとノードサーバを新たに設けます。

　ルータービーＲは、中央監視盤に表示される日報画面や設備の状態穂湯時画面のデータ（画像データ）収集します。

　ノードサーバで、画像解析してテキスト様式のデータに変換して配信します。

　画面の自動操作機能により、必要な日報画面や設備状態画面などは、自動表示します。

　　　　

例３　遠隔監視　

　

多種の設備運転用コンピュータに対して、運転員は異なる操作を習得して運転業務を実施しなければなりませ

ん。　このため、定型的な操作は自動で操作し、特殊な操作は運転員が自ら行うなう方法で、運転員の負担軽

減を図ると共に、誤りの無い運転操作を実施するしくもを設けます。

ルータービーＲとセンター卓サーバを新たに設けると共に、ノードサーバも新たに設けます。

ある設備のセンサー（デマンド計など）が作動すると、ノードサーバは、　自動的に設定用画面の呼出しと設定

操作を行います。

ＳＶＣ機能では、この自動実施の様子をセンターからも　モニターすることができます。
　　　　

例４　インターネット端末による遠隔監視

センターに運転員を置くほど監視対象の設備が多くない場合があります。この様な場合には、センターを無人に

して、兼務者が自宅や外出先から、設備の遠隔監視操作を行う仕組みを設けます。

ルータービーＲとセンター卓サーバを新たに設けると共に、インターネット接続装置と携帯メール配信機能を新

たに設けます。

設備異常発生の通知は、携帯電話のメールで知らされます。セッターの卓サーバの表示画面を、インターネット

の端末に表示してここから遠隔運転を行うための仕組みを設けます。　

　
　

例５　共同使用制限スキーム対応

複数の設備を共同管理することにより、ピーク電力値の削減を図ります。

電力需要のピーク値抑制を図るため、法律が施行される場合があります（電力制限令）。複数の設備を共同で管理する、いわゆる「共同使用制限のスキーム」も有効な対策として推奨されます。

ここでは、共同使用グループ合計のピーク電力超過が見込まれれば、運転員に替わり、中央監視盤の設備設定操作画面を自動操作する機能を設ける例を紹介します。

ルータービーＲとノードサーバを新たに設けます。デマンド計が既に設置されていればこれを使用します（無ければ新たに設けます）。

　ノードサーバは、デマンド計が計測する電力量を常時収集します。ここで、グループの電力量を集計して、合

計値が制限値を超過しないか監視します。　制限値超過が見込まれる場合は、ノードサーバのＡＧＴ機能が動

作して、中央監視盤の設備設定画面を自動操作して、グループ内であらかじめ優先度を決めた負荷の切離し

を順次自動的に行います。センターの卓サーバで、ノードサーバの自動運転状況をモニタすると共に、遠隔操

作によるバックアップも行います。